不動産投資を行っている人が一番避けたいのは、所有しているマンションやアパートの空室です。
そこで今回は、よく聞かれる、「3月は入居者がたくさんいる」というのは本当なのかどうかを見ていきたいと思います。
目次
賃貸物件の成約月の比較
http://athome-inc.jp/wp-content/uploads/2015/10/2015102901.pdf
上のグラフは、株式会社アットホームがまとめた、賃貸物件の月ごとの成約件数です(首都圏)。
一目見てわかるように、賃貸物件の成約数は、2月~3月にピークを迎えます。逆に成約数が減少するのは、12月と8月のようです。
3月は4月の入社や入学、転勤など、引っ越しの時期ということなのですね。やはり3月は賃貸成約が多いというのは事実のようです。
賃貸成約の少ない時期は?
では、12月と8月に成約が少ないのはなぜでしょうか?
おそらくですが、8月はお盆や夏休みのため、12月は年末や冬休みのため、部屋を探している人が少ない時期なのだと考えられます。
賃貸成約の少ない時期に空室になってしまったら?
8月や12月にかけて、投資用の物件が空室になってしまうと、入居者が決まりにくいということが言えそうです。
このような場合は、入居者を確保するのに、家賃を下げるなど、大屋としては避けて通りたい対応をしなければならない可能性が出てきます。
どこまで家賃を下げるのがリーズナブルなのか
例えば、家賃6万円のマンションで、家賃を5万8千円まで下げたとします。この値下げにより、2年間で、2万4千円の収入減となってしまいます。
しかし、この値下げによって、1か月早く入居者が決まったとすると(あくまでも仮定ですが)、1か月分の6万円を手に入れたことと同じ効果がありますので、2年で2万4千円のマイナスに、6万円のプラスがあるので、トータルでは3万6千円の収入増となります。
値下げ幅が大きすぎると、赤字になってしまったり、2年間でもマイナスのほうが大きくなってしまったりするかもしれませんが、わずかな家賃の値下げで、逆にトータルの収入を増やす効果もあるため、家賃設定は慎重に行う必要があります。
まとめ
今回は、「賃貸住宅の入居者はいつが多い?」について解説してきました。内容は、
【賃貸物件の成約月の比較】
【賃貸成約の少ない時期は?】
【賃貸成約の少ない時期に空室になってしまったら?】
【どこまで家賃を下げるのがリーズナブルなのか】
【まとめ】
不動産投資を行っていると、どうしても発生してしまう空室ですが、賃貸成約の少ない時期に空室になってしまった場合は、家賃の値下げなども上手に行うことで、損失を最小限に抑えることができます。
ただし、キャッシュフローがマイナスになるようだと、賃貸経営を続けることが難しくなってきますので、繰り上げ返済などを行い、ローンの支払い金額を日ごろから下げておくようにしましょう。
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